２０２３年７月１６日　産経新聞の１面と３面

再生可能エネルギーの矛盾と、全国の多くの風力発電や太陽光パネル計画が、撤回や見直しに追い込まれていることを伝えている。

 

再生可能エネルギーを効率よく得るために適した地域は、人が住む地域に隣接する場合が多く、自然豊かな森林の大きな面積を伐採し、
土砂災害の大きなリスクと自然破壊により、地域住民との軋轢を生んでいる。

 

これまでにもこのホームページで伝えてきたが、CO₂削減のために、CO₂を吸収してくれる森林を伐採する矛盾に対して、政府は何の説明もない。

 

 

今や世界中の多くの先進国はカーボンニュートラルを達成させるため、石油や石炭からのエネルギー確保を悪者にして、
原子力発電や風力発電、太陽光パネルなどからエネルギーを確保しようとしている。

 

自然界には存在しなかった、人類にとって最悪の物質プルトニウムを生み出し続ける原子力発電、そして環境破壊や土砂災害のリスクが高い風力発電と太陽光パネル発電にシフトしている矛盾に対して、納得がいく理由をあげるとしたら、一部の支配者や指導者が儲かること。

 

トランプ元大統領以外の現在の民主主義先進国の指導者は、不都合なことはわかっていて、お金や選挙に勝つための票を獲得するため、CO₂を悪者に仕立て上げて、再生可能エネルギーの推進を掲げているように見える。

 

何度も言うが、CO₂を削減したければ緑を増やせばよいが、プルトニウムを減らす方法は無く、半減期は２万４０００年だから、増え続ける一方だ。

 

石油や天然ガスによるエネルギーをうまく使いながら、緑を増やす方法を考えていくことが、
現代における一番理にかなったエネルギー政策となることは、中学生までに習う理科の教養があれば十分理解できること。

 

何度も言うが、世界の一部の支配者や指導者は自分の強欲を満足させるために、
地球温暖化の原因のすべてはあたかもCO₂だと思い込ませ、新しい金儲けの手段を作り上げている。

 

その結果、一般人、特に社会的に弱い高齢者や子どもの多くは、停電と自然災害と汚染による健康被害と増税に苦しまなければならない。

 

メディアは、再生可能エネルギーの矛盾と、その裏にある真実を追及して、もっと大きくこの問題をとりあげ、国民が正しい知識のもと政治家を選べるようにすべきだろう。

 

メディアも儲けるためには、情報操作しなければならない都合があるから、週刊文春に期待するしかないのかもしれない。

2023.07.19